帝人グループは全社でAIを活用する方針の下、IT組織を一体化させ、システムとデータの統合を進める。グループCDOがフォーラムで具体例と狙いを語った。
マテリアル、繊維製品、ヘルスケアなどを手掛ける帝人グループは、事業や地域ごとに異なる業務プロセスやシステムに直面しており、全社のAI活用を進めるためIT組織の一体化を起点に、システムとデータの統合を図る方針を示した。グループのCDOは2026年秋に開催されたAI資本経営フォーラムでこの考えを述べた。
海外企業は日本企業に比べ業務プロセスやシステムを標準化する傾向が強く、AI活用へ向けた“AI-Ready”環境が作られやすいと指摘された。一方、国内では分散したデータを活用できるよう、データだけでなくシステムの統合と業務プロセスの標準化も進める必要があると強調された。
事業モデルの転換として、素材の提供にとどまらず製品とサービスを組み合わせ顧客と価値を生み出す方向へ移行することが挙げられ、繊維製品事業では複数素材の組み合わせ提案、ヘルスケア事業では睡眠時無呼吸症候群向けの製品とサービスの組み合わせを例示した。データとして現場の知見を蓄積しAIで活用することが重要とされた。
統合の第一歩としてIT組織の一体化を挙げ、分散したデータとシステムを統合することで全社の状況把握を可能にすることを目指すとされた。