住友林業は統合報告書2026で「ウッドサイクル」の意義を改めて整理。森林経営を起点に木材・建材、木造建築、木質バイオマス発電までを結ぶ価値創造ストーリーを投資家との対話を通じて伝える方針を示した。
住友林業は統合報告書2026において、長年中核としてきた独自のバリューチェーン「ウッドサイクル」を改めて説明する編集方針を明示した。ウッドサイクルは森林経営を出発点とし、木材・建材の製造・流通、木造建築、木質バイオマス発電までを一連の循環として捉える考え方で、2030年を見据えた長期ビジョン「Mission TREEING 2030」策定時に打ち出された。
「なぜ森林を育て、木を使うことに価値があるのか」を伝えるため、対話を通じた理解の深化が求められるとの認識から、説明の再整理が行われた。投資家からは「それぞれの事業がどうつながるのか」「競争優位はどこにあるのか」といった質問が寄せられ、前提の説明を強化する必要があった。
統合報告書ではまず「森林の価値を社会の価値へ」という新設ページを設け、森林の機能や世界的な森林減少、日本の森林高齢化、炭素固定などを示し、木を用いることの社会的意義を提示する構成とした。
IR部門の体制や読者像など、制作体制の詳細もデータとして公開され、投資家との対話を前提に企業価値の伝え方を見直す狙いが示されている。