中堅中小企業のIT投資が回復基調に、AI・インフラ投資を拡大 - デルが調査

デル・テクノロジーズは、2026年2月〜3月に中堅中小企業のIT担当者を対象にIT予算、投資配分、クラウド・データセンターなどの動向を調べた「中堅中小企業向けIT投資動向調査2026」の結果を公表した。調査は2017年から毎年実施され、今年で10年目となる。

調査では、メモリ/SSD価格の高騰やWindows 11対応を見据えたクライアント環境の刷新、仮想化基盤から次世代アーキテクチャへの移行、生成AIの普及といった大きな変化がIT投資判断に影響を与えていることが指摘された。サイバー脅威への備えや人材・予算の限界の中で攻めと守りのIT戦略をどう両立させるかも分析している。

IT予算は回復基調で、業績好調企業はIT予算を増額しやすい傾向が見られ、クラウド・インフラ投資は二桁の増加を示した。一方、ワンオペ情シスは低下傾向で、サーバ・ストレージの投資が活発になる一方で旧OSの長期利用を抱える企業も存在する。外部委託比率は高止まりしており、運用と可視化の課題が浮かび上がった。

AI投資は本格化しており、AI/生成AIへ100万円以上の投資を計画する企業が多い。モダンインフラではオンプレ中心が依然として大半だが、規模の大きい企業を中心に非物理中心の動きが進み、GPUサーバの導入も一部で進展している。クラウド利用はAWSとAzureが主導し、オンラインストレージの本格利用は半数超に達している。