後場の日経平均は177円安、下げ幅縮小も長期金利上昇が重荷

後場の寄り付きで日経平均は6万6134円01銭、前日比177円92銭安でスタートした。前引け時点の水準から下げ幅を縮小する動きが続き、日経225先物は昼休み中にレンジ内で強含みのもみ合いとなった。

為替はドル・円が約159円70銭から80銭前後の水準で推移し、アジア市場では上海総合指数が横ばい、香港ハンセン指数は軟調だった。国内長期金利の上昇が株式市場の重荷として警戒材料となっている。

東証プライムの売買代金上位銘柄には下落銘柄として古河電工、SUMCO、フジクラ、三井金属鉱業などが挙げられ、非鉄・電線関連の下げが目立った。一方で東京電力HD、関西電力、日本製鉄、JFEHD、トヨタ自動車などが上昇した。

セクター別では非鉄金属・金属製品が下げをリードする一方、鉄鋼・電気・ガス・鉱業が上昇率上位となり、資金が電力・素材系へ向かった。

前日の米国市場の下落の流れを受けて東京市場は朝方安含みで始まったが、日経平均は朝方の安値から反発の兆しを示し、後場の方向性は長期金利とアジア市場の動向次第となる見通し。