リッチ商品詳細データと購買POSデータを組み合わせたDATA eBASEの提供を開始。食品メーカーのデータ活用をデータドリブンへと進化させる新サービスである。
eBASE社は、同社のリッチ商品詳細データと購買POSデータを統合して、単体またはセットで販売する新サービス「DATA eBASE」の提供を開始すると発表した。リッチ商品詳細データは約1,000万件、食品カテゴリは約70万件に及ぶ。購買POSデータは全国1,500店舗をカバーしており、データはJANコード等で紐付けられ「なぜ売れたのか」を解明するデータドリブンなマーケティング支援を提供する。
DATA eBASEはCatalogとPOSの2つのサービスから構成され、Catalogはリッチ商品詳細データ、POSは購買データをそれぞれ提供。両データをJANコード等で結び付けることで、商品スペックと購買実績を組み合わせた分析が可能になる。
導入プランとしてCatalogとPOSの個別提供やセット提供があり、Catalogは月額8万円、POSは月額10万円からスタート。企業内利用向けStandard、第三者サービス組込向けPro、大規模向けEnterpriseの3プランが用意され、用途に応じて選択できる。
提供時期は2026年10月を予定。今後はデータ提供範囲の拡充とAI活用オプションとの連携強化、KSP-SP社との一体提供を通じた広範なマーケティングDXの支援を進めるほか、同社が保有する関連特許を基盤として商品マイクロデータとPOSデータの高度な分析を推進する。