Morgan Stanleyは1年後のドル円を162円とみなし、ゴールドマン・サックスは150円とする見通しで正反対の予測を示した。両者はBOJの利上げを前提に運用影響をどう解釈するかで意見が分かれている。
現在の為替水準を出発点に、2社は今後1年の円相場の経路を異なる前提で示している。Morgan Stanleyは円が長期的に下落を続け、2027年第4四半期には1ドル=162円へと下落すると予想。ゴールドマン・サックスは円は過小評価が解消されつつあり、1年後には約150円へ円高へ戻ると見ている。
Morgan Stanleyの担当ストラテジストは、日米金利差が縮小しても円安圧力は消えず、円キャリートレード需要や日本の資金流出・流入の動きが影響すると分析。市場が日本銀行の利上げを「十分な引き締め」と受け止めない可能性にも注目している。
ゴールドマン・サックスのストラテジストは、円がドルに対して約30%過小評価されていると診断。3カ月後158円、6カ月後155円、1年後150円へと緩やかに下落する見通しを示し、外部要因として日本銀行の積極的な利上げとGPIFの資産配分変更が円高要因になると説明している。
両者の差は日本銀行の利上げが市場予想を上回るかどうかと、その効果が円キャリートレード需要を折るほどかどうかに集約される。ドルの動向をAI取引として捉える見方もあり、為替市場の介入やエネルギー価格の動向が今後の変数として挙げられている。