16日の日経平均株価は前日比898.34円高の65,324.29円で大引け。寄り付き後は高値圏を維持し、AI・半導体関連株を中心に買いが優勢となった。
日本株は16日、日経平均株価が大きく上昇し、前日比898.34円高の65,324.29円で取引を終えた。寄り付きは64,925円と安値をつけ、その後65,689円まで上昇する場面があった。
午前中は買いが優勢で前場は65,597円で引け、午後は65,421円で寄り付いた後、高値の65,712円を記録する場面もあったが、終盤にかけて上値は抑えられ65,324円で大引けとなった。セクターでは電気機器・情報通信・サービスが堅調、小売は下落。大型株ではイビデン、レーザーテック、キオクシアHD、第一三共、日立製作所が上昇、ファーストリテイリング、フジクラが下落した。
投資家心理には韓国株高の影響とAI・半導体関連株の戻りがあったほか、片山財務相は円安水準を背景に米財務省と連携して秩序ある為替市場の維持に取り組む考えを示した。日銀の植田総裁は今後の金融政策運営で金利引き上げを継続する方針を示し、物価見通しが2%を超えることは容認できないとの認識を示した。
米国市場は主要3指数が下落。IT・通信・一般消費財が軟調となる一方、エネルギー・生活必需品・素材が相対的に上昇。個別銘柄ではパロアルトネットワークス、パランティア、クラウドストライク、AMD、インテルなどが下落。ネイティブAI関連銘柄の急落を受け、エヌビディアのCEOはAIの恩恵が懸念を上回るとの見方を示した。
米国市場の動向にはAI・半導体関連の警戒感が影響したと報じられている。