米政府の姿勢が浮き彫りになる中、国産OS「トロン」は挫折を余儀なくされた。その後も世界の家電・電子機器に影響は残るとされ、孫正義氏の発言や日米貿易摩擦の影響が取り上げられている。
米政府が「貿易障壁年次報告書」でトロンを問題視したことをきっかけに、日米貿易摩擦の文脈の中で国産OSとしてのトロンは厳しい評価を受けたとの見方が伝えられる。国内メーカーはこの動きを“米政府の怒り”と受け取り、トロン開発への関与を躊躇するようになったとされる。
1989年6月には学校向けPCの仕様を検討していた財団法人がトロンを標準仕様にすることを断念したと報じられている。米政府の報告書がこの決定の引き金となったとの見方が強い。
結局、米政府がトロンに対してスーパー301条を適用することはなかったが、日本のメーカーはこの報道を機にトロン関連の取り組みを縮小したと伝えられる。トロン自体の否定にはつながらなかったものの、米国発の風評被害が国内で広がり、対抗軸としてのOSとしての芽は摘まれた。
当時、パソコン市場で主流だったのはマイクロソフトのMS-DOSであり、トロンはMS-DOSの対抗軸として注目を集めていたが、日米の貿易摩擦の影響で開発が後退したという趣旨の記述がある。
この一連の動きは、現在も家電・電子機器分野に間接的な影響を与え続けたとの指摘がある。