BtoBサービス導入の意思決定関与者724名を対象とした調査『BtoB Buying Trends 2026』発表

株式会社イニシャルのPRユニットPADDLEがBtoBサービス導入の意思決定関与者724名を対象に情報収集・比較検討・導入判断に関する調査を実施し、『BtoB Buying Trends 2026』として発表した。調査期間は2026年6月9日から11日で、有効回答数は724名。

結果として、ビジネス情報の収集にはビジネス動画メディアの利用が約8割（78％）に達し、日経系メディアを含む主要媒体と動画を併用する傾向が分かった。さらに、80％台の回答者が生成AIやAI検索で得た情報を参考にしている。

第一想起企業が導入先を決定する要因として54.1％が影響を感じると回答し、外国系と日本企業の印象差としては、日本企業が商習慣の理解や長期サポート体制・導入後の安心感で高評価を得る一方、グローバル水準の知見や品質では外資系が優位となる点が指摘された。

AI活用状況は全体で85.2％が参考にしており、比較検討の場面での活用が多い。導入の最終判断で最も重視される要素は「導入効果・費用対効果への納得感」で、次いでセキュリティ・法務面などのリスク懸念の少なさが挙げられた。

今後は認知獲得とAIが参照されやすい情報整備、導入事例・第三者評価の発信、導入効果とリスク対応を分かりやすく伝えるコンテンツが重要になるとされる。

調査結果の概要・詳細は、発表元のPR情報で確認できる。