インド4大SIerを活用するための実践ガイドと、AI駆動型セキュリティの実装手順を日本企業向けに解説する特別付録が公開された。4社それぞれの特徴と発注のコツ、グローバルCoEの活用方針を具体的に示す内容である。
かなり前に予告された「インド4大SIerを活用するためのガイドブック」が本編に付随する特別付録として公開され、TCS・Infosys・Wipro・HCLTechの4社を軸に、日本企業が実務的に協業を進める手順が詳述されている。記事は、インドの大手SIerを直接プライム契約で活用する前提や、具体的な発注指針を提示している。
付録コラム1では、日本企業がインド大手SIerを動かす基本ルールとして、日本語窓口の活用や丸投げの回避、KPIと世界標準の基準での発注、グローバルのAIセキュリティCoEの直結契約、そして人海戦術とAI自動化をセットにする等の条件が挙げられている。これにより、現地の技術力を最大限引き出す道筋が示されている。
付録コラム2〜5では、TCS・Infosys・Wipro・HCLTech各社の強みと適した導入ケースが詳述されている。TCSは日本市場への深い適応と日本語対応、InfosysはAIファーストとTopaz/Cobalt、Wiproはセキュリティ戦略とIAM、HCLTechはR&D系の技術力とAI Forceを軸に、それぞれの特長を活かした協業が想定されている。
まとめとして、4社の選び方が経営層向けに要約されており、日本企業がグローバル基準のAIセキュリティを一気に敷く場合の第一候補としての適性が整理されている。この記事はNICTの警告を背景に、インド大手SIerとの協働を実務レベルでどう進めるかを具体的に解説している。