東祥は郊外型の自社保有資産戦略で高収益を維持しているとされる一方、フィットイージーの全国展開とホテルの稼働率低下が出てくる中、その高収益の源泉と崩れる条件を事業構造から読み解く。
東祥は郊外型の総合スポーツクラブ「ホリデイスポーツクラブ」と自社所有のホテル「ABホテル」、賃貸マンション「A・City」の三本柱で事業を展開している。建設会社出身の背景を活かし、土地と建物を自前で安く用意してからビジネスを始めるモデルが特徴とされ、コストを抑えた出店が高収益を支える要因と説明されている。
同社の2026年3月期の売上高経常利益率は27％台と高水準を維持しており、コロナ禍前の過去最高水準に迫っているとの中部経済新聞の報道が紹介されている。スポーツクラブ事業の利益率は一般的な大手よりも高い水準にあると指摘される一方、出店構造の持続性には疑問を投げかける声もある。
一方で、岐阜発の低価格ジム「フィットイージー」が2026年にかけ全国250店舗を達成する見通しで、東海地方はその本拠地となっている。この動向は、低価格競争の激化が東祥の優位性を脅かす可能性を示唆している。
ホテル事業ではインバウンド需要の減少による稼働の鈍化と減収の報告が最近出ており、株主構造の影響も含め、出店ペースの適正化や価格転嫁、資本の使い方が今後の成長持続に影響を与えると分析されている。