日經指數盤中暴跌逾2000點 市場震撼

9月2日の東京株式市場で日経平均は取引時間中に一時2000円近く下落し、終値は前日比1889円70銭安の6万4325円64銭となった。TOPIXも前日比100.26ポイント安の4081.60ポイントに落ち込み、東証プライム市場全33業種が下落する全面安の展開となった。

急落の原因として、日本の長期金利を示す10年物国債の利回りが9月1日に3%に到達したこと、日銀の利上げ観測や米国金利上昇、財政懸念などが重なり国債売りが加速したことが挙げられる。9月2日には新発10年物国債利回りが3.015%まで上昇し、3%の壁を明確に意識させた。政策金利と長期金利の差は約2ポイントに広がっている。

原油高や円安進行、米国の利上げ示唆も背景にある。中東情勢の悪化を背景にブレント原油は月内に高止まりし、日本は石油の約95%を中東からの輸入に依存しており、ホルムズ海峡経由分も多い。長期的には円高懸念と高金利環境が株式市場の重しとなるとの見方が出ている。

市場全体の動きは半導体株を中心とするハイテク銘柄の影響が大きく、売買代金上位のうち上昇銘柄は1銘柄にとどまるなど、銘柄間での格差も拡大。今後は日銀の金融政策決定会合と米連邦準備制度の動向、原油価格の推移、地政学リスクの動向に注目が集まる。