若者の生活費切り詰めにより交際費が削られ、友人との会食機会が減っている。高い物価と賃金の低迷が孤独感を生み、未婚化と結婚資金・住居の障害が深刻化しているという現状を、最新の統計と専門家の見解を踏まえて伝える。
生活費を切り詰める動きが顕著で、34歳以下の単身勤労者世帯における収入に占める交際費の割合は2019年の2.2%から2025年には1.3%へ低下している。一方35〜59歳は2.1%から2.6%へ上昇しており、若年層の交際費削減が進んでいる実態が指摘される。
物価上昇と長引くインフレの中で友人・知人との会食機会を絞る動きを『フレンドフレーション』と呼ぶ動きが紹介され、30代女性の声として『飲み会で6000円払うなら一人で美味しい食事を』との意見が挙がる。若者の生活苦は孤独を生みやすく、社会の不安定化にもつながるとされる。
内閣府の全国調査では20〜29歳の未婚者で『しばしばある／常にある』と回答する孤独感の割合が最も高く、7.4%に達する。2025年社会保障・人口問題基本調査では18〜34歳の未婚者のうち『一生結婚するつもりはない』と答えた男性が24.5%、女性が21.5%で、結婚資金や住居の障害が多く挙げられている。
これらの背景には低賃金と生活苦があり、未婚者の結婚を妨げる要因として『結婚資金』が34.5%の男性、31.4%の女性、次いで『住居』が高い割合で挙げられている。孤独・孤立感の高まりは社会の未来にも影響を与え得ると指摘される。