日経平均が一時1500円安 中東リスクと金利上昇で半導体株に売り

2日前場寄り付きの日経平均は大幅に続落して始まり、6万4800円台で推移した。下げ幅は一時1500円を超え、アドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループなどAI・半導体関連を中心に売りが広がり、TOPIXも反落した。

前日1日の米株式市場では主要指数がそろって下落。米中央軍がイランの拠点を狙った空爆を開始したと伝えられ、原油先物が大幅上昇。米長期金利は4.80%に達し、金融市場の割高感を背景に株式の売りが広がった。フィラデルフィア半導体株指数も2%超の下落を記録した。

個別銘柄ではファーストリテイリング、イビデン、TDKが安く、塩野義、電通グループ、ヤマハ発動機、セコムは高かった。前日の終値は日経平均が6万6215.34円で、朝方は下げ渋りつつも原油高と長期金利上昇の影響で再び下げる展開となった。

市場全体の騰落銘柄は値上がり銘柄が850近くまで伸び、セクターでは電気・ガス、鉱業、石油・石炭などが上昇。一方、サービス、小売などが下落。今後も米国経済指標の動向と中東情勢の推移に注意が必要で、方向感の定まらない展開が続く見込みだ。