【調査レポート】システム利用の長期化により「延命の利用・検討は 97.3%」、Linux 選定で特に重視するのは「脆弱性発見時の修正提供の速さ」

サイバートラストは、サーバー機器の納期長期化と価格上昇を背景に、既存システムの継続利用とOSサポート期間を見据えたLinux選定の実態を、従業員300名以上の企業で Linuxサーバーを担当する111名を対象に調査して報告した。調達難の影響でシステムの延命が進み、OSのサポート終了後も延命を選択・検討する回答が97.3%に達することが分かった。調達費用が想定を超えるケースも多く、64.0%が価格上昇を経験し、費用面の影響と既存システムの長期利用が同時に進んでいる。障害発生時の窓口が無いことが延命の課題として挙げられ、対処の体制整備が求められている。

OSの保守期間がシステム更改計画を左右する実態も浮き彫りとなり、過去5年間にOSサポート終了を理由とする計画より早い更改を経験した割合は93.6%、OS更新は更改予定より早く終わる見込みが67.5%と回答された。これにより、OSサポート終了を契機とした計画外の更改が常態化していることが示された。

Linux選定の第一基準としては、脆弱性が見つかった際の修正提供の速さが最も重視されており、50.5%がこれを重視する回答となった。次いで日本語技術サポートの有無41.4%、ライセンス費用・サポート費用が25.2%である。延命とOSサポートの関係性の中で、修正提供の速さや国内で相談できるサポート体制が、長期利用を支える要件として重要視されている。

まとめとして、サーバー調達の価格上昇と延命の進行が顕在化する一方、長期利用を支える体制の不足が課題となっている。今後は長期運用に適したOS選択が重要になるとされ、延命計画とOSサポート期間の整合性を図ることが、安定運用と計画的な移行の前提になるとの考えが示された。