日立の徳永社長が基調講演で「フィジカルAI元年」を掲げ、現場と社会インフラをつなぐ自律進化するデジタルインフラの実現を語った。日本発の挑戦で未来を変えると訴える内容だった。
日立製作所の徳永俊昭社長兼CEOは9月3日、Hitachi Social Innovation Forum 2026 JAPANの基調講演で、フィジカルAIが社会インフラの状態を把握し運用を進化させる自律進化型デジタルインフラになると説明した。現場の労働力不足が2040年に1100万人分になるとの推計に触れ、現場を支える人材は増えず、現場の矛盾を解く鍵としてフィジカルAIの重要性を強調した。
「フィジカルAIを現実世界に実装するには四段階の道筋がある」として、現実世界を学ぶ、デジタルツインで試行する、現場ルールを学ぶ、現場で実践するの3段階を経て導入すると整理した。日立は第3〜4段階に重点を置くと説明し、IT・OT・プロダクトを通じて現場を支える同社なら価値を発揮できるとの認識を示した。
Lumadaという統合ビジネスモデルを通じて、AIを組み込んだLumada 3.0へ更新したことを紹介。HMAXというAI活用サービス群を拡充し、鉄道インフラから始まる領域を拡大、データセンター運用の自動化や全体最適化を目指す新サービス4種（Data Center、Cyber、Data Fabric、AI Operations）を発表した。
日立はフィジカルAIの現場実装を進める中で、3領域の統合と運用全体の最適化を強調し、日本発で社会を変えることを改めて訴えた。基調講演の締めでは「今すぐやろう、日立とともに」と力強く呼びかけた。）