家族の外出費を株主優待で抑える動きから、テーマパークや動物園、温泉、ホテルで使えるおでかけ株主優待の20銘柄を紹介する。2027年3月権利の17銘柄と、2028年3月を見据えた3銘柄を中心に、優待内容と業績の観点を整理する。
家族4人での外出費は乗り物券だけで2万円を超える時代となり、主要レジャー施設のフリーパスや一般入園料の上昇が家計に影響を与えている。2026年7月公表の調査ではフリーパスの平均が5,033円、一般入園料の平均が1,768円と、それぞれ過去最大の上げ幅を記録しており、東京ディズニーリゾートの大人1日券の上限が12,400円へ引き上げられている。
こうした状況の中、余暇を楽しみたいが財布のひもが固い家庭を支えるのが“おでかけ株主優待”であり、楽天証券のトウシルによれば2026年は優待を新設した企業が約110社、廃止は約40社を大きく上回る動きだった。権利確定の時期は3月が最大の優待月で、3月末の権利付最終日は3月29日となる。人気銘柄は2月頃から買われ、権利落ち日には下落リスクが指摘されている。
注目点として継続保有要件の拡大が挙げられ、京阪ホールディングス、近鉄グループホールディングス、名古屋鉄道の3社は1年以上の継続保有を条件に加え、現時点で2027年3月の権利取りには間に合わず、最短でも2028年3月からとなる。9月の訪日客減少を背景にホテル・観光株に調整が見られることもあり、今後の動向に注意が必要だ。記事では2027年3月の権利に間に合う17銘柄と、2028年3月を見据える3銘柄の計20銘柄を、優待内容と業績の双方から解説する。