三菱重工業は統合レポート「MHI REPORT 2026」を発行。ITOを軸に現状と今後の方向性、2026年度の進捗、財務・投資の方針を紹介し、PFNとの資本業務提携を含む対談も掲載している。
三菱重工業は統合レポート「MHI REPORT 2026」を発行した。本レポートはITO(Innovative Total Optimization)を中心に、全体最適と領域拡大を軸とした高利益体質と成長投資の好循環を目指す経営の方法論を分かりやすく紹介している。
西尾浩CFOと末松正之CSOは、2026年度を最終年度とする中期経営計画「2024事業計画」達成に向けた取り組みを説明し、過去最大となる受注残高の契約どおりの遂行と財務体質の改善を通じて売上収益と利益・キャッシュへ転換していくことが重要と述べている。また成長投資と財務規律の両立を図る方針と、高利益体質と成長投資の好循環の実現を目指す考えを示している。
PFN(Preferred Networks)との資本業務提携契約を2026年8月に締結したことを踏まえ、伊藤CEOとPFN代表取締役社長の岡野原氏との対談内容が紹介されている。ミッションクリティカル領域におけるAI実装をテーマに、データ活用とAI技術の融合を通じた新たな価値創造の将来像が提示されている。
対談ではデータセンター関連事業の進捗状況や、レジリエンス基盤領域を軸とした成長戦略、オープンイノベーションの活用、人的資本への投資など、領域拡大と事業成長の両立に向けた施策の進捗にも触れている。リンク先として統合レポート本文のPDFが示されている。