11月9日の米株高を背景に本日のマーケットは大幅反発。米株の動向と中東情勢の報道、主力銘柄の動きを要点として伝える。
9日の米国市場はダウ・NASDAQ・S&Pがそろって上昇し、原油相場の下落も重なって投資家心理が改善した。ダウは前日比約1100ドル高で52,389ドル、NASDAQは約673ポイント高、S&P500は約173ポイント高となった。
一方、カタールがイランの核問題で米国とイラン双方へ提案を行ったとの報道があり、トランプ大統領はさらなる攻撃の必要性を否定した。
日本市場ではソフトバンクグループやキオクシアHD、古河電工などが買われ、KOUSAI ELECは決算説明会の数値示唆で急騰。反対にトヨタ自動車・ソニーグループ・任天堂は売られた。日経平均は大引けで1684円高の6万459円となり、TOPIXも上昇した。
スタンダード市場の銘柄ではユニチカの通期見通し上方修正が材料視され、他にも複数銘柄が大幅続伸。グロース市場ではオキサイドが資本業務提携でストップ高、ポストプリム等が反発した。
市場の大勢としてはAI関連株を中心とした買い戻しの動きが継続し、米国市場の動向と中東情勢の進展が日本市場へ影響を与えた。