先週の日経平均は下げ渋りつつ、米金利動向と米雇用統計が市場の焦点として意識され、バリュー株・中小型株に資金が流入する場面があった。今週はジャクソンホール発言の波及と米雇用統計の発表、SQなどの需給イベントが重なる見通しだ。
前週の国内株式市場は米国イベントを控えた様子見が強まる中、日経平均は終値で6万6,405円と前週末比小幅高となった。エヌビディアの決算を受けた初期反応は強含みだったが、結局はジャクソンホール会議待ちのムードが支配的だった。日経平均以外の指数は、TOPIXや東証グロース250が日経平均を上回る動きを見せ、バリュー株・中小型株への資金流入が窺えた。
今週は米国の金利動向と雇用統計の発表を控え、日米金利の動きが相場を左右する見通し。米FRB議長の講演を受けた10年債利回りの上昇が継続する可能性があり、日経平均は6万5,000円を中心に上下5,000円のレンジ内での動きが想定される。米雇用統計の結果次第では市場の反応が変わる可能性があるが、雇用指標の結果が賃金インフレ懸念の後退につながるケースもあり得る。さらにベージュブックの公表や米国主要企業の決算動向も相場の材料となる。