愛媛大学教育・学生支援機構と日本システム技術株式会社が共同研究を公表。卒業予測モデルと教務システムのデータを活用し、学生の学習状況を可視化するアーリーアラートシステムの開発を目指す。
教育・学生支援機構は、令和7年10月23日に城北キャンパスのE.U. Regional Commonsで、日本システム技術株式会社との共同研究に関する記者発表を行った。研究の目的は、卒業予測モデル「卒業予報」と教務システム「GAKUEN」に蓄積された教学データを活用し、学習状況を可視化するアーリーアラートシステムの開発である。
発表では、八尋秀典機構長が教育現場の課題と共同研究の狙いを説明したほか、落合聡上席執行役員が会社概要と本取組の位置づけを紹介し、社会課題の解決を目指す意向を示した。共同研究代表者と研究者も研究内容を解説し、過去データの分析により卒業に影響する要因を抽出し現在の学生に適用する方針が説明された。
本研究は、支援が必要な学生を早期に特定し、教職員が適切な時期に声かけや面談を行える教育支援体制の整備や授業設計の改善につなげ、教育の質向上と学生支援の充実を図ることを目的としている。研究期間は令和10年3月31日までを予定しており、全国の大学への展開も視野に入れている。