中国のＶＩＶＡＮＴ批判収まらず ＴＢＳ社長の謝罪は「意味のない言い訳だ」（東スポWEB）

中国の国営放送CCTVは29日に、TBS社長の会見を「日本企業の言い逃れ」と非難する記事を掲載した。記事は、ドラマVIVANTが特定国を敵視していると指摘する表現があるとして、日本側の説明に納得していない読者の反応を伝えた。

同時に、中国のメディアはVIVANTとコラボしていたサンリオにも批判を向け、人民日報系の環境紙環球時報は「ハローキティは日本の右翼と共に踊るべきではない」と論じた。これを受け、サンリオ上海の貿易会社は中止を発表した。

日本のサンリオ本社も29日、コラボ終了を公式サイトで発表。企業理念に沿わない表現と判断したとして、今後の関連企画や宣伝も中止すると謝罪した。中国側の反応は歴史認識や領土問題を含む過去の不買運動にも触れる形となった。

この一連の動きは、中国市場における日本企業のビジネスに影響を及ぼす可能性があるとされ、今後の動向次第で不買運動の再燃などが懸念される。