サイモン・プロパティ・グループは2026年の希薄化後EPS見通しを6.47ドルから7.47ドルへ引き上げ、普通配当の増額と自社株買いを継続する方針を示した。これを背景に投資判断の再評価が取り沙汰されている。
直近の決算を踏まえ、売上は堅調だった一方純利益は鈍化し、上半期の1株当たり利益は横ばいとなった。これを受けて、賃貸事業の強さを今後の成長の軸としつつ、資本コストや財務負担のリスクにも留意する姿勢が示された。
同社は2026年の希薄化後EPSを6.47ドルから7.47ドルに引き上げ、配当の増額や自社株買いを通じた資本還元を強化する方針を明示した。これにより収益見通しは資本還元と直結するとの見方が広がっている。
分析では、金利負担の上昇や借り換えリスクがキャッシュフローに及ぼす影響が今後も重要な要因とされており、2つの財務リスクが投資判断の鍵になる可能性が指摘された。
同社分析レポートは、2029年までに売上高74億ドル、利益25億ドルを見込むとの試算を提示しており、公正価値として233.32ドルの水準が示され、現状株価に対して約7%の上昇余地があるとされている。