原材料・物流費上昇に出荷遅延も…企業業績揺さぶる中東情勢、地政学リスクにどう備えか

中東情勢の緊迫化が企業の業績を左右している。原材料やエネルギー価格の高騰に加え、海上輸送の混乱や船便不足が出荷遅延を招き、いくつかの企業が通期業績へ影響を見込んでいる。これを背景に、企業は価格転嫁だけでなく、調達先の多様化・在庫増強などの対応を強化する必要性が高まっている。

トーヨータイヤは中東情勢悪化を背景に2026年12月期の営業利益を約159億円のマイナスと見込み、原材料関連が143億円、海上輸送費とエネルギー高騰がそれぞれ約8億円の影響とされる。

ライオンは原材料高が2026年12月期の事業利益を70億円押し下げる見込みで、価格転嫁や組成見直し、調達の見直しなどでコスト増を相殺する方針。

DMG森精機ではホルムズ海峡の封鎖による中東・湾岸地域向けの出荷遅延が発生している。住友化学は中東以外からの調達を進め、操業継続には不透明感が残るが現時点での確保は進んでいる。