日本冶金工業の浦田成己社長が、2026年度の中期経営計画の下で新領域への挑戦と高機能材の海外需要捕捉を進める方針を示し、スラブ型ESRの導入を推進する意向を明らかにした。
今年度始動の中期経営計画のもと、日本冶金工業は新領域への挑戦を打ち出した。代表的な取り組みとして、14トンスラブ型ESRの導入を挙げ、これを新領域開拓の目玉と位置づけている。
同社の高機能材はニッケル合金や高機能ステンレス鋼のフラット製品を中心に、汎用ステンレス鋼と同様の大気溶解連続鋳造プロセスでの生産効率を強みとしているが、難しい鋼・合金分野への展開を進める考えを示している。
海外需要の捕捉にも重点を置き、特にインドや中東などの市場での需要拡大を見込んでいる。これに対応するための新領域開拓と技術導入を進める方針が強調された。
今後の具体的な投資時期や規模などの詳細は明らかにされていないが、同社は中期計画を通じて新規領域の技術革新と海外市場の取り込みを同時に推進していく意向だ。