2日の東京市場は日経平均が前日比で約1889円安となり、全面安のなかディフェンシブ株へ資金が向かった。原油高を受けてWTIは一時90ドル台へ乗せ、投資家の警戒感が広がった。
2日の東京株式市場で日経平均株価は前日比1889円安の64325円で3日続落となった。AI・半導体関連株を中心に売られ、東証プライム市場の多くの銘柄が下落する全面安となった。
原油先物のWTI価格は一時1バレル92ドル台まで上昇。米国とイランの攻撃の応酬が背景にあり、6月の覚書枠組み崩壊後も供給不安と地政学リスクが市場の警戒感を高めている。市場では当面の落ち着きは見込みづらいとの見方も出ている。
米中関係の改善要因として9月下旬の首脳会談で中国が仲介役を果たす可能性が挙げられる一方、中国のイラン寄り姿勢から仲介は難しいとの指摘もある。11月の米中間選挙を控え、イラン情勢の変動を見極めたいとの声がある。
ディフェンシブ株が相場の支えとなる局面が広がり、NTT、ソフトバンク、第一三共、塩野義製薬、キッコーマン、ニッスイ、キユーピーなどの銘柄に買い戻し余地が見込まれるとの指摘がある。今夜は半導体大手ブロードコムの決算や米経済指標の公表も予定されている。