海底ケーブル関連銘柄は国策と生成AI拡大を追い風に注目度が高まっている。2030年までの世界シェア35%目標や、更新需要の長期トレンドが示され、主要銘柄と中小型銘柄の動向が整理されている。
海底ケーブル関連銘柄が注目を集める理由として、生成AIの普及による国際通信量の急拡大、既存ケーブルの寿命到来による更新需要、経済安全保障の観点からの国策化が挙げられる。総務省は2030年までに海底ケーブルの世界シェアを35%へ引き上げる方針を掲げ、支援策として敷設船購入や生産能力拡充、技術開発を打ち出している。これにより、関連企業の受注機会が長期的に拡大する見込みだ。
本命株として挙げられるのはNEC、古河電気工業、住友電気工業、KDDI、湖北工業などで、それぞれ海底ケーブルの製造・敷設、部材供給、通信事業者としての役割を担っている。NECは海底ケーブルの大手の一角で、2026年3月期の決算は増収増益、海洋システムは黒字化を目指す。古河電工はサブマリンケーブル子会社を活用し、決算で大幅増益を達成。住友電気は海底ケーブル用光ファイバーの世界2強として成長を示し、KDDIは敷設船を所有する事業者としての安定性を背景に業績を拡大させている。湖北工業は光アイソレータで世界シェア首位を維持し、海底ケーブルの需要拡大とともに成長が期待される。
また、中小型株として精工技研、santec Holdings、アンリツの3銘柄が挙げられており、光部品・光モニタ・計測機器といった裾野産業での役割が重要視されている。精工技研は光コネクタ関連で過去最高益を更新し、santec Holdingsは光部品・測定器の需要回復とともに利益を伸ばし、アンリツは光通信計測機器の世界シェア上位としてデータセンター需要を取り込んでいる。これらは海底ケーブルの新設・更新とともに追い風を受けるとされる。