SKハイニックスのCEOが、メモリ不足が2030年末まで続くとの見通しを示した。宮城県での工場建設候補報道もあり、業界動向に関心が集まっている。
韓国の半導体大手 SKハイニックスのクァク・ノジョンCEOは、現在の半導体メモリの供給不足が2030年末まで続くとの見通しを8月27日の記者会見で示した。ロイターなどが伝え、供給過剰へ転じる兆候は現時点で見られないと述べた。
8月27日、同社はアメリカ・インディアナ州で広帯域メモリ（HBM）の次世代製品「HBM4E」を扱う施設の起工式を実施した。クァク氏は需要の鈍化が起きても急激ではなく緩やかになるとみており、AI需要の落ち着きに関する見通しも示した。これに先立つ7月には、2027年に過去最悪の供給不足へ陥り、2030年以降も需要が同社の供給能力を上回るとの予測を述べていた。
他社の見通しとして、サムスン電子は2027年の供給不足が深刻化し2028年まで解消しないと、マイクロン・テクノロジーも少なくとも2027年まで不足が続くと予測しており、主要3社の見解はほぼ一致している。さらに、2026年にはMicrosoft、Sony、Nintendoのゲーム機本体の値上げが実施され、Xbox Seriesの日本国内モデル価格が上昇している。