新卒採用Instagram活用実態調査2026

本調査はプライム市場上場企業を対象に、採用サイトのSNS導線とInstagram上の採用専用アカウントの実在を調べたもので、採用専用アカウントを保有する企業は全体の20.8%にあたる323社だった。採用専用アカウントは従来の広報アカウントと分けて運用するケースが増えており、2023年以降に開設された割合が51.9%を占め、2022年以降を含めると64.5%となっている。

ワンポイント解説によれば、就活生はInstagramで企業情報を探す傾向があり、短尺動画で職場風土を伝える効果が期待される。YouTubeショートの活用も進み、特に中途採用で重要性が高まっている可能性がある。採用サイトに掲載されたSNSの件数では、YouTubeが394社、Instagramが388社、Xが364社で並び、採用専用アカウントの有無が大きく差を生む要因となっている。

採用専用Instagramの開設ペースは近年急速に加速しており、318件のうち2023年以降の開設が51.9%に達している。採用専用アカウントのフォロワー数の分布では中央値が373人で、エンゲージメント率の中央値は3.13%だった。さらに、2025年以降に開設され現在も稼働している61社のフォロワー中央値は116人、月8本以上の投稿を継続する企業のフォロワー中央値は678人となっており、投稿量とフォロワー規模の関係性が示唆されている。

採用サイトからSNSへのリンクを設けていない323社のうち139社（43.0%）は採用サイトから外部SNSへ誘導していなかった。これを解消する施策として、自社サイト内に縦型ショート動画を連続再生できる機能を設置する案が挙げられている。大企業でも着手が進んでおり、採用母集団形成のコスト上昇を背景に早期導入の余地があるとされている。

調査概要では対象をプライム市場上場企業1,551社としており、採用専用アカウントは新卒のみならず中途採用も含むケースを含む。エンゲージメント率・投稿頻度・卒業年次の集計は、直近3か月の投稿が対象。裏付けはアンドブースターの調査報告と日本の人事部の記事を基にしている。