ダイヤモンド編集部が不動産・運輸の30銘柄を対象に、独自の理論株価と実株価の乖離で割安銘柄をランキング。8位に野村不動産ホールディングス、2位に東海旅客鉄道（JR東海）と示され、1位は未公表のまま次ページで全貌を紹介する。
本特集では、株価の割安性を判定する手法として、PERやPBRといった従来指標に加え、企業の将来見通しや財務状況を考慮した理論株価との乖離を用いる方法を解説している。理論株価は残余利益モデルをベースにした独自計算式で求められ、資産価値と事業価値を合算して企業価値を評価する手法として提示されている。本文では、残余利益の意味や計算の大枠を説明し、普遍性のあるモデルとして紹介している。
次ページでは、不動産・運輸業界の30銘柄を対象にした割安銘柄ランキングの全貌が提示されている。ランキングの上位には、8位野村不動産ホールディングス、2位東海旅客鉄道（JR東海）といった銘柄が挙げられており、業界の中で割安と判断された銘柄が並ぶ。建設・デベロッパー系や運輸企業が含まれ、現在の業績環境の中での割安性が検証されている。
本特集では、理論株価の算出根拠として会計数値を用いる点や、国税庁の非上場株の相続評価に関する議論で残余利益を用いた考え方が検討されている点など、割安銘柄の評価に用いられる考え方の背景にも触れている。