海外売上比率が高いマキタと古野電気が円安効果で業績拡大の期待。北米販促の効果と欧州・中国市場の寄与が主な要因として挙げられる。
東北アジアを中心に展開するマキタは海外売上比率がおよそ8割に達し、北米ホームセンターの販促強化と円安の追い風で売上が大幅に増加した。第1四半期の営業利益の進捗は28％と順調で、通期計画は据え置かれたままだが、円安効果による増益が継続する可能性があり、2Q以降の業績上方修正が取りざたされている。
一方、古野電気は第1四半期の営業利益が前年同期比で65％増の57億円となり、上期計画に対して好進捗を見せている。欧州での円安の為替効果が収益寄与に貢献し、舶用事業では船舶用レーダーなどの販売拡大が進む。中国市場での機器販売増加やETC車載器・防衛装備品の売上拡大も業績を押し上げ、通期計画は据え置かれている。
この動向はダイヤモンド・ザイの特集記事における円安恩恵銘柄としての位置づけと同様に、市場環境下で海外市場の販路強化が日本株の成長要因として注目されていることを示している。