BTC（ビットコイン）は米FOMCと日銀会合を控え金利動向を見極める展開か

今週はビットコインが米雇用統計の結果や米中東の緊張と原油高の影響を受けて下押しし、上値は軟化する展開となった。レイバーデー後は原油高とインフレ懸念の再燃で市場全体が警戒感を強め、現物ETFの資金流出も重なるなど需給面の支えが薄らいだ。

来週の焦点は米FOMCと日銀金融政策決定会合で、物価動向次第で金利見通しが大きく動く可能性がある。FOMCで据え置きが選択されればドル高・金利安となる局面も想定され、 bitcoinの買い材料となり得る。一方、0.25％の利上げが決まればリスク資産全般に警戒感が高まる可能性がある。

日銀会合については追加利上げの織り込みが進む一方、両国の金利差縮小がドル安要因となる可能性もある。ただし円キャリートレードの巻き戻しが進むとリスク資産全般へ下押し圧力が強まるとの見方もある。

その他の要因として、米国のCLARITY法案の審議動向や米イラン情勢の推移が相場の方向感を左右する。直近の価格レンジは上値83,000ドル、下値75,000ドルを意識する状況が続く。