1969年日経連が打ち出した“能力”の考え方を原点に、日本企業はスキルよりデキル能力を重視してきた。今は内部と外部の職業能力を客観的に測る仕組みが不十分で、見える化が課題となっている。
日本企業の人事の原点は1969年日経連が打ち出した“能力”の考え方で、以降は具体的なスキルよりも“デキる”能力を重視する流れが形成された。
しかし外部労働市場が未発達で企業間が分断されている一方、企業内で職業能力を客観的に測定・表示する仕組みは未整備で、能力の橋渡しが難しい。
「見える化」は外部に対してだけでなく、内部の人々にとっても職業能力が見える状態にすることが重要だと指摘されている。
EUが職業資格制度の比較を可能にするEQFのように、企業間の能力を通訳する共通の枠組みが必要になる可能性がある。