市場は急落の後に反発の兆しを見せた。特定銘柄の“増配”と業績上方修正を同時に発表したことで、増収増益の状況を背景に買いが集まり、値がストップ高に迫る場面があった。
10月30日の日本市場は前日の米株安の流れを受けて朝方から売りが先行し、AI・半導体関連の銘柄を中心に下げが目立った。日経平均は一時1,900円を超える下落となり、63,000円を割り込む場面もあった。
午後に入ると半導体関連銘柄の一部で押し目買いが入り、業績の堅さに着目する動きが広がって相場全体の下げは和らいだ。日経平均の終値は前日比で大幅に下げ、全体の騰落数は値上がり105銘柄、値下がり120銘柄となった。
日経平均の寄与度では下位銘柄としてアドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、イビデン、TDKなどが挙げられ、上位にはファーストリテイリング、コナミ、リクルートホールディングス、バンダイナムコHD、KDDIが入った。
今回の“増配銘柄”は年間配当を80円から90円へ増額するとともに業績の上方修正を同時に発表したとされ、増収増益の見通しを背景に市場からの買いが集中したと伝えられている。