中国のサプライチェーンが日韓の自動車産業を変える―中国メディア

日本市場における中国の自動車サプライチェーンの影響力が急速に拡大しているとされ、トヨタが中国で発売したEVの部品の約9割が中国製であることや、日産が合弁を通じて開発したEVに中国製部品を大幅に採用し今後東南アジアへ展開する見込みが紹介された。これにより、日本の伝統的な系列取引構造に変革の兆しがあると指摘されている。

競争軸の転換として、開発スピードやソフトウェア能力が重視され、日本企業が中国企業のノウハウを取り入れて開発サイクルを短縮していることが述べられている。ホンダは中国で生産し現地ソフトウェアを取り入れた車を日本へ逆輸入する動きを紹介している。

韓国の中堅自動車メーカーも中国企業の技術やプラットフォームの採用を加速しているとされ、ルノー韓国が吉利のCMAプラットフォームを採用した新型車を投入、KGモビリティが奇瑞車のT2Xプラットフォームのライセンスを取得して共同開発を進めている。

背景として、中国が世界最大かつ最も迅速な新エネルギー車のサプライチェーンを確立しており、自動運転アルゴリズムやLiDAR、車載バッテリー、レアアースなどの核心技術・資源において中国が不可欠となっているとの指摘が挙げられている。世界の部品の少なくとも15％が中国製であることにも言及された。