日本肥満学会と「肥満症研究、国民の健康増進」で産学連携協定締結 アストラゼネカ

アストラゼネカは日本肥満学会と、日本における「肥満症の研究と対策を通じた国民の健康増進のための産学連携に関する協定」を締結した。協定は、肥満症対策の推進と関連制度の改善・充実を目的とし、両組織の理念を連携させながら進めることが記されている。

肥満を脂肪組織の蓄積とBMIが25以上の状態で定義する一方、肥満症は肥満に起因または関連する11の健康障害を合併する、あるいは内臓脂肪蓄積を認め医学的に減量を要する疾患として位置づけられている。各要因には生活習慣だけでなく遺伝・環境・心理など多様な要因が関与するとされ、批判的な理解不足が支援へのアクセスに影響しうると指摘されている。

協定の主な柱として、予防のライフコース推進、医療提供体制の整備と適切な医療アクセスの向上、多職種連携による標準治療の普及・質の向上、理解不足の解消、その他連携施策が挙げられている。下村理事長とアストラゼネネカの代表は、正しい理解と持続可能な支援環境の構築を今後も進めていく意向を示した。

関係者コメントとして下村伊一郎日本肥満学会理事長は、肥満症を医学的な対応が必要な疾患として捉え、協定を通じた知見の共有と医療アクセスの改善を期待すると述べ、アストラゼネカ代表のコメントは、日本における肥満症対策の前進を重視する姿勢を示している。