日経平均の今週の予想レンジは6万2500円-6万6500円

今週の日本株は中東情勢と原油価格への警戒を背景に、日米の金融政策決定を前に積極的な売買を控えつつ、方向感を見極める展開となる見込みだ。前週末の終値は大幅安となり、原油高と米国のインフレ警戒の強さが影響した。

米国市場では原油安定化の兆しが一部見られたが、中東情勢の新たな懸念が生じている。サウジのパイプライン攻撃やホルムズ海峡での船舶攻撃が報じられ、原油供給の不透明感が再燃している。

今週は米連邦公開市場委員会（FOMC）と日銀金融政策決定会合が焦点となる。FOMCは15–16日、結果は16日に公表され、日銀は17–18日に決定会合を開催、18日にはCPI発表と総裁の会見が予定されている。

このため18日までは様子見姿勢が続く見込みだ。中東情勢と金利動向が落ち着けば、下げ過ぎた銘柄の買い戻しが入りやすくなる可能性がある一方、18日以降は休場期間の影響で需給が変動しやすい点に留意する。