19日後場の日経平均は前日比2134円31銭安の60000円台後半で大幅に続落。午後には下げ幅を縮小したが、戻りは限られたままだった。
日経平均株価は後場で前日比2134円31銭安の665326円42銭となり、TOPIXも127.91ポイント安の4012.31ポイントとともに大幅に下落した。米国株の安を背景に売りが先行し、日経平均が2000円超の下げとなるのは3週間ぶりとなった。午後には下げ幅を縮小したものの、戻りは限定的だった。
東証プライム市場の出来高は約25億株超、売買代金は約10兆円超となり、騰落銘柄は値下がり銘柄が11百超と大半を占めた。業種別では全33業種のうちほぼ全てが下落し、非鉄金属株やガラス土石株、機械株、銀行株などが下げを主導した。
下落銘柄として住友電工、フジクラ、日東紡、AGC、ディスコなどが挙げられ、医薬品株の中外薬・第一三共の上昇が目立った。海運株の商船三井・川崎汽船が上昇した一方で、繊維・情報通信・半導体関連株の動向も総じて弱含みだった。半面、弁護士コム、LINK&M、松屋、メルカリ、FIGなどは相対的に高い値を維持した。
提供：ウエルスアドバイザー社が伝える市場動向として、日経平均の大幅安と銘柄群の動向を報じている。関連ニュースとして同社の報道が最終更新された時刻は15:58である。