マイクロソフト365の大規模障害で電子メールの送受信に混乱が生じている中、日本ビジネスメール協会の調査でOutlookの使用率は62.1%となった。障害対策として二段階認証の導入などが進んでいる。
企業向けクラウドサービス「マイクロソフト365」の障害により、世界各地でメール機能の停止や送受信の遅延が発生しており、現場の業務に影響が出ている。この記事では、備えの重要性が指摘されている。
日本ビジネスメール協会が実施した「ビジネスメール実態調査2026」によれば、1293人の有効回答のうちOutlookを使っている割合は62.1%だった。危機感からパスワードをメールで送る形の二段階認証を取り入れているサービスも増えている。
調査ではメールが主な連絡手段として98%超が利用している一方、チャットツールは68.6%と前年から約11ポイント増加している。協会はメールが「公共インフラ」に相当すると分析する。障害が長引く場合の連絡手段確保が重要だと説明している。