日経平均は大幅に下落し、寄り付き後も下げ幅を拡大。値下がり寄与トップはアドバンテで約1213円分の押し下げとなった。前日の米国市場の悪影響と米CPIの上振れが背景にある。
米国市場の下落を受け、日経平均は15日寄り付き後に大幅続落となり、午後も下げ幅を拡大した。日経平均株価は64489.06円の水準で取引を終了し、前日比−3255.23円となった。なお15日引け時点で値上がり銘柄は80銘柄、値下がり銘柄は145銘柄、変わらずは0銘柄だった。
銘柄の寄与度では、値下がり寄与トップがアドバンテで約1213円押し下げた。次いで東エレクやソフトバンクG、イビデン、フジクラ、TDK、キオクシアHDなどが続き、半導体関連や電機部品の銘柄群が売られた。
朝方には米国の消費者物価指数（CPI）の上振れを受けた追加利上げ警戒とSOX指数の大幅安を嫌気した売りが半導体関連に集中し、電子部品や非鉄金属にも波及した。一方で内需・ディフェンシブ銘柄には資金が避難する動きがみられた。
市場動向の要因として、米国市場の指標悪化とAI関連投資コストの懸念が響き、日経平均は大幅に下落したと報じられている。