ホルムズ海峡の通航制約が強まる可能性の下、東証上場の資源開発を中心に業種横断の20銘柄を整理した。原油価格の動向や物流の混乱が各社業績にどう影響するかを、現状データと決算動向を踏まえて整理しているとされます。
ホルムズ海峡は世界のエネルギー価格と日本企業の利益構造を同時に揺らす要因として位置づけられ、2024年には世界 LNG 貿易量の約20%が同海峡を通過し、そのうち約83%がアジア向けであるとされます。日本の原油依存度は2024年時点で中東依存度が95.1%、ホルムズ海峡依存度が94.6%に達しており、通航リスクが高まるほど価格形成に影響が出る可能性があります。
市場動向として、2026年8月21日のReported by Reuters/Kplerの船舶データでは前日ホルムズ海峡を通過した商品船はわずか7隻で、VLCCと LNG タンカーは含まれていませんでした。北海ブレント原油先物は同日1バレル94.39ドルで終え、週間では約6.39%上昇しており、中東産油国の供給制約と海峡通航の低迷が価格形成へ影響しているとされます。資源開発企業には販売単価の上昇が追い風となる一方、在庫評価益や調達コスト上昇などの側面もあり得るため、決算動向とヘッジの状況を確認することが重要だとされます。
国内の分析対象銘柄としてINPEX(1605)と石油資源開発(1662)を取り上げ、各社の事業内容や原油・天然ガス価格の動向が業績に及ぼす影響を検討しています。INPEXは上期売上高が前年同期比で減少する一方、天然ガス売上は増加しており、原油価格動向と中東権益の影響をセットで監視する必要があるとされます。石油資源開発は国内ガス田と海外資源開発を組み合わせる事業構成であり、原油・LNGの調達コストと販売数量の動向が決算に影響する点に注目されるとされます。