2025年9月に実施された管理職の意識調査で、部長級などの上位管理職の半数以上が課長と同じ実務を担っている実態が浮かび上がった。日本企業特有の権限設計や評価制度の構造的問題が背景にあるとされる。
2025年9月、リデザインワーク株式会社が管理職516名を対象に実施した意識調査によって、上位管理職の多くが実務を課長レベルと同等にこなしてしまう現象が明らかになった。結果として、53.9％の上位職が現場の実務に深く関与しているという。
この現象を「大課長化」と呼び、現場と経営の橋渡しを本来の役割とするべき上位管理職が組織運営のボトルネックになっていると説明される。
記事はこの背景を、個人の資質やモチベーションのせいにするのではなく、日本企業特有の権限設計や評価制度といった構造的問題の視点から分析する方針を示している。
今後は権限の適正な分配や評価の見直しといった制度改革が求められるとされ、組織変革の推進力を高めるための具体的な改革論が展開される見通しである。