データ・ワン、日本テレビ、伊藤忠商事の3社が協業基本合意書を締結し、テレビ・リテール・デジタル広告を横断する新ソリューション「co-buy TV Store-Boost」の展開を開始した。ファミリーマートのファミマTVと購買データを組み合わせ、広告接触と購買効果を横断的に検証する。
データ・ワン、日本テレビホールディングス、伊藤忠商事の3社は、TV×リテールメディア×デジタル広告領域における協業基本合意書を締結したと発表し、同ソリューション「co-buy TV Store-Boost」の展開を開始した。
同ソリューションは、日本テレビホールディングスが運用するAd Reach MAXと、ファミリーマート店舗のファミマTV、データ・ワンの購買データプラットフォーム「co-buy」を統合して提供する。テレビCM、リテールメディア、デジタル広告の接触データを購買データで横断分析し、購買率や購買リフト、 CPA などのKPIを検証する。
ファミマTVは2026年6月末時点で全国約11500店舗に設置され、1週間で延べ6200万人にリーチ可能とされる。今後はAd Reach MAXとco-buy DSPを連携させ、オフライン購買に最適化したテレビ広告運用の実現を目指す。