15日午前の東京株式市場で日経平均株価が一時2600円超安となり、半導体関連株の急落が市場の下げを主因として読み取れる。米国市場の動向を受けた銘柄売りが広がり、午前10時時点で値を大きく下げた。
15日午前の東京市場で日経平均は一時2600円を超える大幅安となり、6万5157円72銭まで下落した。半導体関連の銘柄の売りが強まり、全体の下げを押し下げた。
前日の米国市場では9月CPIが市場予想を上回り長期金利が上昇。これを受け、日本市場でも半導体製造装置などAI関連銘柄を中心に売りが加速した。
米国市場でAIデータセンター向け資金供給の社債利回りが急上昇したことも関連株の売りを誘い、金利環境の懸念が株式市場の重荷になったとの見方が示された。
午前の下落局面は半導体関連銘柄の動向に連動する形で広がり、日経平均は前日比で大きく水を開けて推移した。引き続き米国の動向や半導体需要の見込みが市場の焦点となる見通し。