米原油先物の上昇を背景に長期金利が上昇し、日経平均は終値で前日比396円35銭安となった。９月中間配当の権利確定も投資心理を冷やした。
東京株式市場の日経平均株価は続落し、終値は前日比396円35銭安の65,481円27銭となった。長期金利の上昇が株価の重荷となり、米原油先物価格の上昇によるインフレ懸念が背景にあると報じられている。
同日、東証株価指数TOPIXは70.87ポイント安の4,041.13となり、売買代金は約244億155万株だった。投資家心理を冷やす要因として、長期金利の上昇と配当権利落ちの影響が挙げられている。
市場の動向に関する補足として、米内外の動向やニュースの影響が短期的な変動要因として挙げられ、注目点は今後の金利動向と需要動向の推移に移っている。
なお、9月中間配当を受け取る権利が前日に確定したことも、投資家の判断材料として挙げられている。