JR九州はWeb会員のメールアドレスの漏えい可能性を10月9日夜に公表したが、10月15日の調査結果で漏えいは確認されなかったと発表した。対象は最大130万件のメールアドレスとされていた。
JR九州はWeb会員向けメールマガジン配信関連のログデータにメールアドレスが含まれる可能性があるとして調査を進めていた。対象となる最多の件数は130万件とされ、9月5日以降に配信されたメールマガジンが対象に含まれていた。
調査はIDCフロンティア社が行い、同社の不正アクセスが契機となって調査が開始された。配信不能となった経緯があり、個人情報の他の要素については漏えいの可能性は否定されていた。
調査の結果、個人情報漏えいの事実は確認されなかったと報告を受け、JR九州は再開に向けた環境整備と安全性の確認を進めるとした。
JR九州が提供するJRキューポ、JQカード、インターネット列車予約、SUGOCAなどのサービスには影響はないとしている。