245社、8700人超が参加した週4日勤務(週休3日)導入の試験プログラムの概要と、それをもとに翻訳出版された本の主張を紹介する。個人向け制度に偏らず組織全体の変革を重視し、長期的な効果が示唆されている。
大規模な試験プログラムには、245社・8700人超が参加し、週4日勤務を中心とした働き方の導入が試みられている。研究はこの制度が個人の事情を補う従来の施策とは異なり、組織全体の働き方改革として実施される点を強調している。
調査結果によれば、参加者の主観的ウェルビーイングや睡眠・運動習慣といった生活習慣の複数項目で改善が見られ、給与を下げずに勤務日数を減らす点が特徴とされる。さらに、制度は大規模な変革として位置づけられ、ネガティブな影響よりもポジティブな変化が報告されている。
この試験プログラムに参加した人々の感想には「大きな救いになった」「人生が劇的に変わった」といった肯定的な声が多く、調査期間を通じて持続的な効果が確認されている。特に24カ月後の時点でも効果が失われていないとされ、96%の参加者が継続を望んでおり、そのうち13%は給料が増えても週5日には戻りたくないと回答している。
総じて、週4日勤務の導入は個人の負担軽減を目的とする従来の施策とは異なり、組織全体の働き方を変革する大がかりな取り組みとして評価されている。研究者は、時間不足という課題を解決するには単純な改善策だけでは不十分であり、制度設計の背景や実施方法が結果に大きく影響すると指摘している。