分割発表後の株価の動きは銘柄ごとに異なり、分割が買い材料とされてもその後の値動きは事業要因に左右される。個人投資家が増えた後の需給変化をデータで検証する。
株式分割が最近の日本株市場で相次ぐ中、発表直後の初動は銘柄ごとに差があり、買い材料として受け止められるケースがある一方、分割後の長期的な値動きは事業環境や利益率の変化に大きく左右される。具体的には、分割を発表した44銘柄のうち発表翌日の株価は約7割が上昇し、平均騰落率は前日比+2.49%と観測された。
分割後1年のリターンをめぐる議論では、平均値が示すことの限界が指摘される。バンク・オブ・アメリカの長期データでは、分割銘柄の12か月後の平均上昇は25.4%だが、約3割の銘柄はマイナスとなり、下落額の平均は22%に達するケースもある。モーニングスターの分類でも上昇34件・下落20件と拮抗しており、分割銘柄は大きく振れやすい集団とされる。