14日の日経平均は続落となり、米AI開発の安全性懸念による減速観測が広がる中、原油上昇と円安進行で市場の動意が抑えられた。
14日の東京市場は日経平均株価が続落し、終値は前週末比0.8%安の6万3492円99銭となった。日中は一時1285円安まで下げ、TOPIXは0.7%高の4070円前後で推移した。米AI開発企業のCEOが安全性懸念から開発の減速を訴え、AI関連株の動きが市場の視界から外れがちになる場面が見られた。
米アンソロピックのダリオ・アモデイCEOがAIの深刻なリスクに言及し、OpenAIのサム・アルトマンCEOも開発ペースの見直しを支持したとの報じられ、投資家の警戒が強まった。一方、原油高を背景に商社株は堅調になり、銀行・保険株への買いも入った。
為替市場では円が対ドルで154円台前半へ下落。中東情勢の悪化や原油相場の上昇を受け、ドル買いが優勢となった。日銀の次回会合を控えた状況もあり、金融市場全体に慎重な姿勢が続いた。
債券市場では20年債入札を見据えた動きがあり、長期系債の売りが抑えられつつ、先物は小幅高。発行体の動向次第で入札後の金利動向にも影響が出る可能性が指摘された。銘柄ではキオクシアなどの下落が目立ち、原油高による資源関連株の動きが相対的に堅調だった。