13日のニューヨーク市場で円は1ドル160円を挟んで神経質な値動きを続けた。米PPIが市場予想を下回る一方、政府・日銀の介入警戒感が強く、円の上昇余地は限られた。
13日、ニューヨーク外国為替市場で円は1ドル=160円を挟んだ水準で動いた。米10月PPIは前月比0.3%上昇、前年比6.5%上昇となり、市場予想の0.4%上昇・6.6%上昇を共に下回った。これにより一時はドル売り・円買いが優勢となり、ドル円は159.78円付近まで下押しした。
ただし金利動向は長続きせず、米10年債利回りは一時5.1129%前後まで低下したが、24時頃には5.1718%前後へ反発。米連邦準備制度理事会の追加利上げ観測が根強いなか、ドルの買いが再び優勢となり、ドル円は159.99円付近まで持ち直した。
160円台では政府・日銀の介入警戒感が強く、上値を追えなかった。23時30分前には159.76円付近まで押し戻され、24時時点では159.82円と、22時時点の160.01円からわずかに安い水準で推移した。片山さつき財務相は「足元で一方的に急激な動きが見られる」と指摘し、米財務省と連携して適切に対応する考えを示した。ユーロは1.106〜1.107ドル台での推移をみせ、ユーロ円は176.60〜177.13円のレンジ内だった。
ドル円の参考レンジは159.66円-160.19円、ユーロドルは1.1043-1.1073ドル、ユーロ円は176.60-177.13円と整理された。市場では160円をめぐる当局の姿勢が引き続き焦点となり、介入警戒が強まるほど短期的な持ち高の傾きは抑制され、もみ合いが続くとの見方が出ている。